人材育成とは?基本的な考え方や人材活用の目標設定方法

人事

2020年05月15日(金)掲載

企業において、人材は育つものなのでしょうか、あるいは育てるものなのでしょうか。業種、事業規模、経営者の考え方、創業以来の社風などによって答えは一様ではないでしょう。しかし、現実には多くの企業の人事担当者は人材を育てるために日々汗をかいています。

企業を取りまく変化の速さ、グルーバル化の進展などにより、企業はこれまで以上に人材育成の重要性を感じ取り、主体的に取り組み始めています。ここでは人材育成の考え方や目標設定の方法を、実際の成功事例と併せてご紹介します。

人材育成とは

普段当たり前のように使われている「人材育成」という言葉ですが、ここで改めて定義を確認してみます。人材育成とは、「俯瞰できる視野に長期的に立ち、企業に貢献できる良質な人材を育成すること」です。

単純に教育するだけではなく、主体性、自立性をもった人間としての一般的能力の向上をはかることに重点をおきます。教育は、「教育する⇒教育される」の関係であり、教育される側に主体性は必要なく、いつまでも受け身で良いものです。しかし、育成は異なります。企業の業績向上と従業員の個人的能力の発揮との統合を目指し、自ら思考できる人間を育て上げるものです。

つまり、企業は社員が個人的能力を有効に発揮できる環境を整えることで、成長を促し、最終ゴールである企業の業績向上につなげていきます。これを長期的なスパンで計画立てて行う、これこそが、「人材活用」の真骨頂です。

POINT

・人材育成とは、ただの教育活動ではなく、主体性、自立性をもった人間としての一般的能力の向上を目指す
・そして、企業の業績向上と従業員の個人能力育成の発揮との統合を目指すものである。

人材育成の目的

それでは人材育成の目的を少し具体的なレベルに落とし込んでみてみます。人材をただ市場価値の高い人間に育てることだけが、人材育成の目的ではありません。自社で活躍する人間に育成するにあたり、副次的な目的や効果があります

帰属意識を高める

人材育成をすることによって、会社への帰属意識が高まります

企業の経営理念、ビジョンに沿った形で人材育成が行われることで、個々の社員の理念に対する理解が深まることが期待されるのです。

研修などで部署の垣根を超えた交流が生まれ、社員同士がお互いを認識し、考え方を知る機会が生まれます。それによって社内コミュニケーションが活性化し、連帯感や企業への帰属意識を高める効果が生まれると言えます。

連帯感や帰属感に関連して、従業員エンゲージメントという言葉も注目されています。従業員エンゲージメントが高くなると企業経営にプラスの影響をもたらすともいわれており、多くの企業が「従業員エンゲージメントを高めるための取り組み」を積極的に行っています。

エンゲージメントとは、会社にどれだけコミットするかという意味で、コミットすればするほど高い成果を上げやすいと言われています。 以下の記事を参考にしてください。

社員の専門性やスキルを相互的に高める

社員の専門性やスキルを高めるというのは人材育成の最も基本的な部分です。しかし、ここで求められているのはただ単に個人のパフォーマンスを上げるだけではなく、他の部署や担当の人と適切な連携をとって、相互にシナジーを生み出していくことです。

社員が相互的にスキルを高め合う仕組みを作れるようにすることで、経営側が継続的に人材活用のアクションを定期的に起こさなくても、自然発生的に人材が育ちます。そのための教育、制度設計を行うことが大切です。

退職を防ぐ

期待されて入ってきた新入社員が3年以内に退職することは珍しくなくなってきました。定年まで勤務する気持ちで入社してくる社員も、以前と比べれば大分減っているでしょう。残業や昇進に関する考え方など、人生における仕事の意味付けが以前の世代とは異なっています。

また、企業の中核として活躍する中堅社員も、機会があれば転職することにためらいを感じない時代です。アメリカほどではありませんが、人材の流動性が進みつつあり、実際に転職マーケットも大きくなっています。

企業は採用活動に大きな時間とコストをかけ、採用した人材をさらに時間とコストをかけて育ててきました。退職されては大きな損失になります

しかし、社員に成長を実感できるプログラムを提供し、高いレベルでモチベーションを維持させることができれば、退職を減らす有効な手段になる可能性があります。もちろんそのためには、部下のサポート役である上長に対しても、しっかりした教育が必要になります

こちらの記事では、3年間で離職率を激減させることに成功した方が実践してきた施策を分かりやすくまとめています。

POINT

・人材育成の目的は、帰属意識を高める、社員の専門性やスキルを高める、退職を防ぐという3点である。
・コミュニケーションをはじめとした、部署を超えた交流によって帰属意識を高める。
・単に専門性やスキルを身に着けるだけで終わるのではなく、他の部署や担当との円滑なコミュニケーションが行えるような教育、制度設計を行う。
・仕事の位置付けが変わってきた昨今では、社員のモチベーションと帰属意識を高めるような施策を行うことも大切である。

人材育成は目標設定が非常に大切

人材育成の目的について説明してきましたが、目的を達成するためには、目標設定が最も重要です。

具体的なゴールがなければカリキュラムをこなすだけになり、企業も社員も人材育成の効果を測ることができなくなるからです。コストと時間をかけて行う以上、成果がある程度可視化できなければ人材育成の妥当性にも疑問符がつきかねません。

目標設定の意味

普通の社員研修などでは、社員は業務多忙な合間を縫って義務的に参加し、ただ漠然とプログラムを消化するだけというケースが多いのではないかと思います。

社員の成長を図るには適切な目標を設定することでモチベーションを向上させ、主体的に取り組むように促すことが必要になります。目標設定を行い目標がクリアできれば達成感を得られ、様々な面で好影響が出てくるでしょう。いずれは会社全体の利益に繋がります。

社員に正しい目標を設定できるよう促すポイント

●目標を具体的にする

目標は具体的である必要があります。抽象的な目標では成果を計ることができません。一つのアクションで成果を把握できるようにすることで、達成できたかそうでないかが明確になり、進捗を把握しやくなります。

●数字を使用した目標にする

出来れば数字的な目標を入れることが望ましいです。しかし、こちらはケースバイケースであると言えます。数字で達成しているかどうかが適切に判断できない場合もあるからです。簡単に数字を意識させるには、期限やスケジュールを設けるのがおすすめです。期限やスケジュールを決めると、「あと数日」と社員に数字を意識させることができます。

●達成度の進捗を可視化する

定期的に達成度の進捗を管理し、こまめにミーティングをしてチームの団結力を高めると良いでしょう。可視化できることは進捗確認がしやすいだけでなく、社員の団結力を向上させる機会にもなり得ます。

POINT

・人材育成においては、目標設定が非常に重要である
・目標設定は数字のような具体的なものにし、こまめに進捗を確認する。
・目標設定と目標に向けた取り組みで、社員間の団結力も向上させる。

まとめ

人材育成は、企業の経営ビジョンに沿って継続的かつ長期的に取り組むものであり、人的にも資金的にも多くのコストがかかります。近年では重要な経営課題の一つとしてこれまで以上に重要視されてきています

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