システム

要件定義、システム構築、PM業務、運用・保守業務のなかで発生する課題の解決を支援します

積極的な情報システム投資が珍しくない中でも、規模の小さい企業ほど 自社の競争力を強化し盤石なものとするために、最新の技術を積極的活用した情報システムに躊躇なく投資をする傾向が強くなっています。しかしIT人材の不足もあるなか、目的(必要機能)・コスト・開発期間・ユーザービリティ・信頼性など、すぐに挙げられる課題面においてもノウハウがなく、十分な投資対効果を得ることができないケースも増えてきています。
i-commonでは、システム導入の経験豊富な専門家が多数登録しております ので、専門的なノウハウをもとに支援します。

このような課題はございませんか?
  1. 1目指すゴールやシステム導入・改修の目的が明確化できない
  2. 2システム導入する際、社内の理解が得られない
  3. 3過去にシステム導入/改修を行ったが、定着化に失敗した

システム導入・改修に踏み出す前から

情報システムは 大企業のための贅沢なツールではなく、どの企業でも効率よく正確に業務を遂行したり、社内で情報を共有するために必須のツールです。
しかし、新システムのいずれの場合も 経営者や社内の同意が得られなければスタートすることはできません。
要望や意見は、目的や立場、影響度などにより様々ですが、企画の前に目的を明確化しなければ、導入までの全体指針だけでなく、稼動後の評価基準にも影響を与えます。
i-commonは、新システム導入の必要性検証から支援が可能です。

難易度の高い社内の合意形成とベンダー選定において

ただ単純に最新の情報システムを積極的に活用するのではなく、以下の4点を実行することで導入効果を最大化することができます。

 ① 導入目的の明確化(必要性検証)
 ②緻密な導入計画(企画構想・必要機能の洗い出し)
 ③ 社内の合意形成(方針の承認)
 ④ 信頼できるベンダーの選定(ベンダーのプレゼンテーションにおける回答確認・評価)

特に情報システムの導入・構築は、企業にとってもそう多くない経験であり、知見やノウハウが不足している場合が多くみられます。担当者を悩ませるベンダー選定や発工程以降のフェーズ 、導入効果を最大化させ、導入・改修に伴うリスクを極小化させるためにも、「信頼ができて気軽に細部まで相談できる専門家」の重要性は高いと言えます。

システムを選ぶ際の判断基準

情報システムの選定基準としては、①事業戦略、②業務、③目標を達成するための使い勝手のよさを実現する技術面での観点が必要です。

情報システムの選定にはこの3つの観点を高次元でバランスをとる必要があり、すぐにツールや導入方式が決められる訳ではありません。場合によっては、全ての要件を満たせないこともあります。その場合に、“何を優先して選定していくのか”を明確にしておくことも必要です。

またシステム導入において、ユーザビリティをどのように考えるかも重要な点です。
ユーザビリティには、「業務担当者などにとってのシステムの使い勝手」「事業戦略を実現するツールとしての合目的性」の2つの憂慮点があります。
業務での使い勝手を優先しすぎると、構築費用が嵩んだり、システム導入で目指すゴールが不明確になったり、システムの全体最適化と合目的性の追求が阻害されかねません。一方で、使い勝手の悪いシステムは導入後の混乱を長引かせ、いつまでも新システムが現場に定着しない事態にも陥る可能性があります。
このバランスの失敗事例を目にされたこともあるのではないでしょうか。

導入/改修を成功させる3ポイントへのアシスト

システム導入/改修が成功するポイントは、以下の3つです。

①システム導入/改修の目的が明確になっている
目的が明確=システム導入の際の機能の取捨選択が明確です。仮に、現場で使いづらいシステムだったとしても、目指すゴールと導入目的が明確な場合は、社内の合意形成もし易くなる場合が多いです。
②自社で「できること」と「できないこと」の棲み分けができている
すべて自社でやろうとする、逆に全てをパートナーに任せてしまうことは、失敗する要因です。
きちんと棲み分けをして、自社でできないことはパートナーに任せ、重要な部分は自社及びパートナーと協力してプロジェクトを進めてゆくように計画を立てることが重要です。
③システム導入はステークホルダーが多くなれば多くなるほど 予期せぬ困難や反発などを招くことがあります。それでも、関係者と緊密にコミュニケーションを取り、丁寧にプロジェクトを進めてゆくことで、システム導入/改修の目的の達成に一歩ずつ近づいていきます。

外部の専門家をチームに引き入れて活用する重要性

情報システムの構築・改修は、企業にとって何度もある経験ではありません。5年から10年に1度という頻度が多いのではないでしょうか。前回はコンサルティングファームに依頼された場合などは、担当者がプロジェクトチームに参加していても 、前回の構築や改修の経験を十分に継承することが難しい場合もあり、社内に知見やノウハウが蓄積されていないことも多くあります。

i-commonは社内で不足している ノウハウや知見を、導入担当者(チーム)の方と専門家が密な連携を取りながら成功した事例が数多くあります 。丸投げではない為、企業側の社員にも労力は発生しますが、専門家とチームの一員として 一緒にプロジェクトとして進めることでその知見やノウハウを社内に蓄積できることがメリットと言えます。

システムの
ご支援ケース

  1. CASE 1

    基幹システムの入れ替え~統合の体制整備

    業界
    飲食業界

    10数社にまたがるグループシステムの刷新と統合を実現

    ERPシステムなどの刷新とグループ間統合を進めていきたいが、知見が不足。コンパクト かつスピーディーにスタートできるi-commonサービスを活用し、システム刷新と統合体制の整備を実現。

  2. CASE 2

    サイバーセキュリティサービスの開発支援

    業界
    自動車業界/情報通信業界

    トレンドであるIoT化の流れを見通し、自動車や工場向けサイバーセキュリティサービスを立上げる支援

    サイバーセキュリティ分野の新サービスを立上げたいが、技術的知見や市場ニーズの把握が不足。サイバーセキュリティ分野に豊富な知見を持つ専門家を顧問として招き、外販に向けたサービス化を加速させた。