研究開発

新技術・新製品開発・研究テーマに、その分野を長年経験した専門家が有するリアルな知見や経験から支援します

テクノロジーの変化、人口減少、海外展開など、世の中の変化が速まるなか、各社は新たな市場創出のため、研究開発に注力しています。要素技術を用いた新機能実現または応用展開、将来を見越した異分野への技術転用例なども盛んに目にします。
しかし、中小企業でも特に製造業、情報通信業、卸売業などで、下請から自社製品開発へのシフトに取り組む企業が相対的に多いなか、アイデアの創出や要素技術の活用、マーケットリサーチなど、R&Dの複雑化からうまくいっていない課題も数多く抱えています。
i-commonでは各領域の専門的なノウハウやネットワークを提供し、研究開発の支援をします。

このような課題はございませんか?
  1. 1新規事業創出に向けた研究テーマが定まらない
  2. 2既存のテーマが整理できない、やめることができない
  3. 3マーケティングの進め方がわからない

企業における研究開発の必要性

研究開発は、企業に求められる基本的かつ重要な機能のひとつであり、新製品の導入や改良、製造、販売に対する技術的サポートのために行われます。製品化を実現するには製品を構成する基本技術の取得と製品設計はもちろんのこと、試作、量産設計、既存製品と開発製品の組み合わせが必要であり、それらを進めるために研究開発が必要です。
企業は、研究開発によって独自技術や新製品を開発し、市場で優位なポジションを獲得することができます。

研究開発部門によくありがちな失敗

① シーズ発想でテーマ設定を行う
通常、シーズ発想のテーマには、いろいろなアプリケーションの可能性が想定されるため、「あれもできる、これもできる」といった進め方になりやすく、ひとつのアプリケーションが難しい場合に、また別のアプリケーションを掲げて延々と続けてしまうことが起こりがちです。
シーズ発想テーマの場合には、まずは「このシーズに最も適したアプリケーション」を1つに絞ることがポイントであり、その可能性の検証を進めることによって可否判断をすべきです。

② 社内カルチャーにおける自前主義
社内で提案されたアイデアや技術に対して「自社開発されたものではない」や「自社では扱えない」のような理由で最初から排除してしまうケースもあります。いずれも新しい技術やビジネスの機会損失に繋がります。社内のコア技術を大事にすることは重要ですが、社外のアイデアや技術を活用することにより、より付加価値の高い製品が生まれるケースがあります。

③ 開発製品上市のスピード感が市場のスピード感とマッチしていない
現在、世の中の進歩のスピードはデジタル化の流れの中でますます加速しています。結果、市場の求める製品はその上市タイミングを逸すると陳腐化してしまいます。毎年のように新製品が導入されるような精密機器や家電市場などと、医薬や新機能素材などの市場とでは全く開発の時間軸が異なります。自社の従来常識や時間軸ではなく、目標とする市場のスピード感に見合った開発プランを定めることが必要です。

外部の専門家を活用するメリット

近年、外部の異なった技術や知識などを組み合わせて新商品開発に活かすオープンイノベーションの取り組みが、研究開発の現場でも活発に取り上げられるようになってきました。
製品のライフサイクルが短命化する中で、製品が早期に陳腐化し、投資が回収されないリスクが顕在化する以上、自前主義からの脱却が必至です。i-commonを通して他業種・異分野の専門家とつながり、多様性の中から知と知の組み合わせで、より早くイノベーションを生み出す取り組みが複数の企業の研究開発が始まっています。

「オープンイノベーションは大切だが必然性ある課題が見いだせない」、「何をしたらよいのか」、「だれと繋がったらよいか」、「連携先をどう探すか」という状況であっても、このような場合、従来の学会や展示会、セミナーなどへの参加による外部との接点づくりに加えて、
イノベーションが起こるためには、組織の多様性が大事だといわれています。

新しい知を創造する機会を実現するためには、
①メンバーの経験やスキル、専門領域に多様性があること
②常に外部の新たな知が共有できること
などの条件を満たす環境づくりを目指す必要があります。

研究開発現場では、この2つの環境の実現を念頭に置いた各種プロジェクトチームのチームビルディングが有効です。
技術者/研究者の主業務として、マーケティング活動の重要性が高まっています。開発戦略プランのブラッシュアップに向けて多様な外部の専門家との接触経験を積むことにより、技術イノベーションを育みます。
特定分野の知識や経験を社外から取り入れ、最新の技術情報に常にアンテナを張っていく意識と行動が、イノベーションを活性化します。

研究開発の
ご支援ケース

  1. CASE 1

    リチウム電池開発

    業界
    資源業界

    企業買収や採用よりも圧倒的な早さで、自社にない知見導入を実現。

    無機固体電解質を用いた全固体リチウム二次電池の開発における情報が不足していた。2020年の事業化に向け、外部の専門家のノウハウを活かしながら開発スピードを加速させていく必要があり、顧問活用に活路を見出した。

  2. CASE 2

    研究開発体制の構築

    業界
    自動車部品業界

    グローバル競争を勝ち抜くため、全社横断的な研究開発を推進

    新製品の開発スピードを上げるために全社横断的な体制を構築することを検討していたが、社内にノウハウがなかった。外部の専門家を顧問として活用し、シーズ志向ではなく顧客起点の研究開発体制を構築。